《企業インタビュー》　コンティネンタル・オートモーティブ株式会社｜エンジニア専門の転職支援はメイテックネクスト

自動車部品サプライヤー大手の独コンティネンタル社と自動車用ブレーキ製品、繊維製品などを手がける国内大手メーカー日清紡の共同出資で設立されたコンティネンタル・オートモーティブ株式会社。
外資系企業でありながら日本国内に開発拠点を持ち、さらなる成長を続ける同社の今後の戦略と魅力について人事部マネジャー野村正剛氏に聞いた。

－コンティネンタル・オートモーティブ社の沿革

まずは少し複雑とも見えるコンティネンタル・オートモーティブ社の成り立ちを整理してみよう。
「アルフレッド・テーベス社（現・独コンティネンタル、シャシー&セーフティー部門）と日清紡は、1984年以降、ABS（アンチロック・ブレーキ・システム）事業分野において技術提携の関係にあり、その後、両者の協業関係は技術分野のみならず、マーケティング分野にも及びました。そして、日本市場の強化を図る独コンティネンタル社と、事業成長とともにグローバル化し海外展開を目指す日清紡の思惑が一致し、2000年に両者の共同出資でコンティネンタル・テーベス社が設立されたのです」

その後もトータルブレーキシステムサプライヤーを目指し国内企業を複数買収し拡大。2007年に社名をコンティネンタル・オートモーティブ株式会社と変更し現在に至っている。

「並行して本国の独コンティネンタル社は自動車のトータルシステムサプライヤーとしての地位を押し上げるため、米モトローラの自動車機器事業や独シーメンスVDOなどを買収しました。その結果、（日本のモトローラやシーメンスVDO社について）日本においても事業を統合し、現在コンティネンタル・オートモーティブ・ジャパンとして事業運営しています」

ちなみに独コンティネンタル社には現在シェフラー社が資本参入しているが、安定株主として同社のさらなる成長を支えている。

－開発拠点を持つ外資系サプライヤー

どうしても外資系サプライヤーは本国の代理店立ち位置になりがちであるが、コンティネンタル・オートモーティブ株式会社は上記の通り日清紡との合弁会社である。横浜に大規模な開発拠点（コンティネンタル・エンジニアリングセンター）を持ち、それだけではなく日清紡の拠点・設備も利用できるところがいわゆる「外資系サプライヤー」と一線を画している大きなポイントだ。

「千葉県旭市には直線1.4キロのテストコースがあります。ここでは様々な路面状況を再現し実機で制御シミュレーションができるんです。また横浜の開発棟には各種試験装置も備えられていて日々の研究開発が進められています。外資系サプライヤーでありながら、実際に開発したものを日本で実車開発・評価できる環境がエンジニアにとっては一番の魅力ではないでしょうか」

－電気自動車の時代

自動車のエネルギーシフトが本格化してきたが、ここに対して同社はいかに取り組んでいくのだろうか。

「たとえ自動車の動力源が電気に変わったとしても、車の動く原理に変化はありませんよね。ブレーキオイルが電気信号に変わったとしても「止まる・曲がる・進む」という基本制御機能に変化はなく、当たり前ですがこれからも必要な技術です。また事故後の影響を最小限に抑えるパッシブセーフティーの高度化と、事故を未然に防ぐアクティブセーフティーの技術開発はコンティネンタル社が100年以上にわたり取り組んできた得意分野の一つです。言うまでもなくこの安全性もこれからも変わらず大きな課題ですね」

野村氏の言葉通り、電気自動車の時代が本格化してきたとしても、引き続き同社の技術は重要視され続けることは間違いないだろう。

－新興アジアにおけるコンティネンタル・オートモーティブ株式会社

先に述べたように日本には大規模な開発拠点や施設があり、ここで日本の自動車メーカーに向けた開発を行っていることから、アジア地域においては日本法人が技術開発において重要な役割を担う位置付けとなっており、その優位性は今後も続くだろう。

「コンティネンタルのシャシー&セーフティー部門のグローバル組織図を見てみても、主要事業部のアジア地域を統括するメンバーとコンティネンタル・オートモーティブ株式会社のメンバーには兼務も多いんですよ。それだけ日本法人が重要視されているということではないでしょうか」

－ワールドワイドで活躍できる

コンティネンタル・オートモーティブ株式会社では、真の意味でのグローバル社員として活躍できるよう様々な環境を用意している。
優秀なエンジニアを見つけ能力を伸ばしていくために、年1回ワールドワイドでパフォーマンスを評価する制度があり、もちろん日本を含め世界で認められた社員にはさらにキャリアアップできるようなチャンスを提供し個人の成長をバックアップしている。

「各国のメンバーを集めた勉強会やグローバルで共通の研修プログラムなど、人材育成の面でも国を超えワールドワイドで分け隔てなく機会が与えられています」