《東京》電気設備の研究開発企画、運営管理【EW　技術本部】

職種

製品開発／研究開発(電気・電子)

勤務地

東京都港区東新橋1-5-1

年収

680万～1,000万円

仕事内容

・主な担当業務はオフィスや商業施設、住宅の電気設備を活用したソリューションの立案になります。
大阪を拠点に、東京や海外のチームと協力しながら業務を推進していきます。
・市場調査や技術調査のデータを分析し、将来必要になる技術と保有技術から技術ポートフォリオを作成し、技術戦略を策定します。
・事業部や大学、他社とも連携し、ソリューションのコアとなる技術の探索と深化が大切な仕事です。
理想と現在のギャップを埋める現実的な技術開発の企画が求められます。
・社内技術では問題を解決できないケースもあります。その場合は、大学や他社との共創も視野に入れ、自社開発の取捨選択を見極めるのも技術企画の役割の一つです。
・ヒトの経験、勘、行動を数値化してアルゴリズムにできるかの見極めも重要です。論理的思考やデータ分析、UXDに通じた方であれば、「テーマ企画担当」としてのスキルを伸ばすこともできます。
【役割】
・主な担当業務は、「市場ニーズ探索」
「開発センターの技術戦略策定」「電気設備を活用したソリューションの企画」「開発プロジェクトの推進」になります。
・持続可能な社会の実現のため合理化が求めれる一方で、健康経営の観点から健やかなくらしを支える快適な空間が求められており、エコで快適な空間の重要性は一層高まっています。
・既存の困りごとへ対応だけではなく、お客様も気づいていない潜在ニーズに応える技術をつくる。それが新しい技術企画の仕事には求められます。
【募集背景】
脱炭素の流れや働き方の変化に伴い、空間に求められる価値も変化していきました。当社の照明、電設資材などの電気設備事業は国内のトップランナーであり、今後も地球環境に配慮しながらも、快適な空間のニーズに応えていきます。そのために、モノづくりだけではなく、センシングやデジタル技術を活用したエネルギーマネジメントやヒトが快適に過ごせる制御、社会課題を解決するサービスの創造へと変革を目指し、新しい価値を生み展開していく業務領域を増やすために、新たなスキル・経験をもった人財を募集します。
【やりがい】
・現状を分析し、開発の要否を検討し、社内外と協議を進めていく中で、論理思考とプレゼンテーションスキルが培われます。
・社会の問題に向き合っている実感を得ることができます。技術企画の仕事は、3～10年先に必要な技術を企画するため、様々な分野での情報に触れる機会があります。
・日本を代表する企業で、試作を行いながら市場の声を聞く貴重な経験を積むこともできます。
他社との共創プロジェクトでの社内外多くの人との対話を通じた人脈が得られます。
【職場の雰囲気】
・専門分野や経歴が多岐にわたり、年齢や役職に関係なくフラットに議論・相談・報告を行う組織です。
・予兆管理や未然防止をDX化していくために、新しいことに挑戦できる、活気のある職場です。実際に自分たちの手足を動かして、スピード感を持って業務にあたっています。
・部署の半数はテレワークを中心に業務を進め、必要に応じて出社するという業務スタイルです。
【キャリアパス】
・初期担当の開発テーマ、分野にとどまらず、様々なテーマを経験いただいて、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。
・例を挙げると、大阪、東京や海外での技術展示会や顧客価値検証に関り、事業化のフェーズに進む際には、事業部へ異動して新製品の立ち上げを行うこともあります。【職種の変更の範囲】当社業務全般

応募条件

【必須】
・商品企画もしくは技術開発の経験3年以上

【歓迎】
・コンサルや銀行と市場分析をした経験のある方
・データに基づくサービスの企画もしくは開発の経験のある方
・オフィス、商業施設の高付加価化もしくは、健康管理に関連した企画経験のある方
・データ分析や統計の知識および業務経験のある方

休日休暇

完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与） ※事業所・部署によって異なる場合があります。

年間休日数

126日

就業時間

08:45～17:15

企業概要

『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。

従業員数

88,000人