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スズキ株式会社

【横浜】カーボンニュートラルに向けた次世代エンジンの設計開発業務

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求人情報

職種
機械設計
勤務地
神奈川県横浜市都筑区桜並木2-1
年収
400万~800万円
仕事内容
■水素、合成燃料、バイオ燃料などのカーボンニュートラル燃料へ対応したエンジンの開発
【具体的には】
・エンジン本体および艤装部品の設計業務(システム・部品仕様検討、設計)
・車両搭載部品の設計業務
・カーボンニュートラル燃料の対応に必要な各種部品の開発業務
・新技術開発、メカニズム調査のための研究機関との共同開発業務
【採用背景】
2050年のカーボンニュートラル達成に向けては、電動車だけではなく、合成ガスや合成ガソリン、水素などへ対応したエンジン車の実用化が必要です。カーボンニュートラルに向けた次世代エンジンの開発と市場開拓のため、エンジン設計開発のスキルを有する方を募集しています。
【部門のミッション】
次世代先行技術開発部では、スズキの将来技術を企画、立案、開発する役割を担います。10年、20年先の未来を見据え、そこに必要な技術開発を目指しています。独自開発の他、国内外の研究機関や企業との開発を通じて、技術者のスキルアップも図りながら技術開発を進めています。
【配属部署】
・配属される部門名称:次世代先行技術開発部
・配属拠点:横浜研究所
【キャリアプラン】
【役職】チームリーダーや係長、将来的に管理職へとキャリアアップすることができます。
【身に着けられる知識・技術】新燃焼や新材料の設計技術、解析やメカニズムに関する知識
【環境】 基本は横浜研究所勤務ですが、大学博士後期過程にも挑戦できる可能性もあります。
【教育体制】
OJTやOff-JTで業務の立ち上がりをサポートします。
各自のご経験や状況に応じて、社内外の研修に受講いただくことも可能です。
その他、以下のような研修・教育があります。
・全社教育:役職者研修、部門別研修 等
・自己研鑽プログラム:英会話やプログラミング、業務で必要な知識、ビジネススキルなどの講座を多数用意しております。従業員価格で安価で受講することができます。
【スズキの仕事のやりがい】
世界の多くの地域でエンジン車が求められ、今後もその台数は増加する見通しです。スズキはそれらの地域の発展やカーボンニュートラル化に向けてエンジン車を開発し続けます。開発したモノが目に見える形で社会貢献につながります。
様々な部品を担当し、幅広く設計スキルを身に着けることができます。
設計だけなく、解析や実験などの業務経験も可能であり、設計以外の技術力も高めることができます。
担当自身が提案し、主体的に業務を進めていく業務スタイルです。
業務の垣根を作らず、チームで助け合いながら業務を進めていきます。
上下フラットな関係で互いに相談しやすい職場環境です。
応募条件
【必須】
・エンジン本体設計の業務経験を5年以上お持ちの方
・機械製図を学んだ経験があり、CADが扱え、3Dモデルや図面が作成できる方
・システムや部品の仕様をまとめた経験のある方
【歓迎】
・先行開発でエンジン開発を行った経験がある方
・自分でプロジェクトを企画し、開発を行った経験のある方
・TOEIC 600点以上、英検2級以上 他それに準ずる語学スキルを保有する方
・海外で業務を行える方
休日休暇
土日祝日 慶弔休暇 年末年始(9~10日) 夏期休暇(9~10日) GW(8~10日) 有給休暇(入社半年経過後10日~最高20日)
年間休日数
121日
就業時間
08:45~17:30

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企業情報

企業概要
<インドをはじめ新興国で圧倒的シェアを誇る完成車メーカー/四輪・二輪のグローバルリーダー/世界190以上の国と地域で事業展開>

世界11カ国で四輪販売シェア1位を獲得している、グローバル企業です。国内では軽自動車シェア30%、インドでは乗用車シェア41%を誇ります。
また、強固な財務体質を持ち72年間連続で黒字経営を続けています。

■四輪事業
環境負荷の小さな小型車を得意とし、お客様の 生活を支える移動手段を提供
主要製品:軽自動車、小型自動車、普通自動車
主要事業地域:日本、インド、欧州、 中東アフリカ、アジア

■二輪事業
日常使いのスクーターから趣味のスポーツ バイクまで幅広い商品を提供
主要製品:二輪車、バギー
主要事業地域:日本、インド、欧州、北米、アジア

■マリン事業
水辺の環境に優しいレジャー用途の中大型 モデルと漁業等業務用途の小型モデルを提供
主要製品:船外機(船の取外し式エンジン)
主要事業地域:北米、欧州、アジア

■電動車いす事業
ご高齢の方の日常生活を支えるセニアカーなど を通じて、持続的な地域社会を実現
主要製品・事業:電動車いす、 太陽光発電、不動産
主要事業地域:日本

■事業別 連結売上収益内訳
売上収益 5.8兆円
四輪91% 二輪7% その他0.2%

■地域別 連結売上収益内訳
売上収益 5.8兆円
日本26%
欧州11%
インド45%
アジア(インドを除く)3%
北米2%
その他13%

■世界11か国で四輪車シェア1位
獲得シェア率
インド:40.6%
ブータン:52.3%
バルドバス:29.2%
ボリビア:22.3%
ハンガリー:12.2%
パキスタン:43.6%
コートジボワール:39.4%
ジブチ:18.4%
セーシェル:32%
モーリシャス26.4%
アンゴラ80.8%

沿革
1909年:鈴木道雄が「鈴木式織機製作所」創業(織機で創業)
1920年:鈴木式織機株式会社として法人化(事業基盤を確立)
1945~1947年:戦災で本社工場閉鎖→高塚へ機能集約・移転(危機対応と再建)
1949年:東証・大証・名証に上場(資本市場での基盤整備)
1950年:労働争議で経営危機(事業転換の背景)
1952~1953年:輸送機器へ進出、「パワーフリー号」等がヒット(二輪事業の起点)
1954年:社名を「鈴木自動車工業株式会社」へ変更(自動車メーカーへ明確化)
1955年:軽四輪「スズライト」発売(軽自動車普及の先駆け)
1962年:マン島TTレース50cc部門優勝(技術力・ブランド力を世界へ示す)
1963年:米国に販売会社設立(海外販売網の起点)
1965年:船外機事業に進出(マリンという第二の柱を形成)
1967年:タイに現地法人(初の海外二輪生産)/磐田工場完成(海外・量産体制を加速)
1970年:軽4WD「ジムニー」発売(世界的ロングセラーブランドの起点)
1975年:パキスタンでジムニー組立開始(四輪の海外生産開始)/排ガス規制対応遅れで苦境(環境規制対応の重要局面)
1978年:鈴木修が社長就任(以後の成長期を主導)
1979年:軽商用「アルト」発売・大ヒット(収益基盤と量の柱を確立)
1981年:GM・いすゞと提携(グローバル連携の強化)
1982~1983年:インド(マルチ)と合弁・生産開始(インド戦略の出発点)
1984年:GM向け輸出開始(海外ビジネスの拡大)
1989年:四輪累計生産1000万台達成(量産メーカーとして地位確立)
1990年:社名を「スズキ株式会社」へ変更(ブランド統一)
1993年:「ワゴンR」発売・大ヒット(軽市場の新カテゴリー創出)
1997年:全工場でISO9002取得(品質マネジメントを体系化)
2002年:マルチ社の株式を過半数取得し子会社化(インド事業を経営的に掌握)
2004年:「スイフト」発売/世界累計販売3000万台(グローバル商品で存在感)
2009~2015年:VWと包括提携→解除・仲裁→VW保有株を取得し関係清算(提携戦略の転換点)
2016年:排出ガス・燃費試験の不適切事案を報告/トヨタとの提携検討開始(ガバナンス対応と協業再構築)
2019年:トヨタと資本提携合意/完成検査不適切への再発防止(信頼回復と協業本格化)
2020年:創立100周年(成熟企業としての節目)
2021年:中期経営計画(~2026)発表/「スズキコネクト」開始(コネクテッド・変革テーマ明確化)
2022年:EV・電池生産に向けた投資(約1500億円)に関する覚書/SkyDriveと連携(電動化と新領域)
2023年:2030年度に向けた成長戦略発表/EVコンセプト「eVX」公開(電動化の方向性を提示)
2024年:ティアフォーと資本業務提携/SDV関連の取り組み(ソフトウェア・自動運転文脈への接続)

■主な事業所
・本社 静岡県浜松市
・湖西工場 静岡県湖西市
・磐田工場 静岡県磐田
・大須賀工場 静岡県掛川市
・相良工場 静岡県牧之原市
・浜松工場 静岡県浜松市
・金型工場 静岡県浜松市
・横浜研究所 神奈川県横浜市
・マリン技術センター 静岡県湖西市

■主な生産拠点
米国:ATV
日本:四輪、二輪、船外機
中国:二輪
コロンビア:二輪
ブラジル:二輪
ベトナム:四輪、二輪
フィリピン:二輪
インドネシア;四輪、二輪
タイ:船外機
ミャンマー:四輪
インド:四輪、二輪
パキスタン:四輪、二輪
エジプト:四輪
ハンガリー:四輪

スズキグループ (2025年3月31日現在)
◎連結子会社合計 122社
〈国内〉
国内連結子会社計 68社
 (株)スズキ部品製造、(株)スニックなどの製造会社 および
 (株)スズキ自販東京、
 (株)スズキ自販近畿などの販売会社
〈海外〉
海外連結子会社計 54社
  マルチ・スズキ・インディア社(インド)
  パックスズキモーター社(パキスタン)
  マジャールスズキ社(ハンガリー)
  スズキ・インドモービル・モーター社(インドネシア)などの
  製造会社およびスズキドイツ社(ドイツ)などの販売会社
関連会社 35社

従業員数
17,414人

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渡部 伸
(担当コンサルタント: 渡部 伸)

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