電子機器メーカーとは？仕事内容や働くメリット、転職時のポイントを解説

電子機器メーカーとは？

電子機器とは、電子回路を内蔵し、電気によって動作する機器のことです。電子機器製造業は、数多くの電子機器製品を製造することによって、私たちの日常生活を支えてくれている重要な産業です。

製造しているおもな製品には、パソコンやスマートフォン、液晶ディスプレイといった機器から、半導体や電源回路などの電子部品までがあり、さらに最近では多くの家電製品にも電子回路が搭載されているため、一般家電製品も含まれます。

電子機器はこれらの製品によって私たちの暮らしを便利で快適なものにするだけでなく、最新技術を活用して産業用機器に組み込まれることにより、産業の発展にも大きく貢献しています。

近年ではAIが急速な進化を遂げ、電子機器にも搭載されるようになっており、電子機器メーカーでは常に最新の技術をキャッチアップしています。

電子機器メーカーは日々の暮らしに欠かせない製品の製造に携われる魅力的な就職・転職先のひとつです。

身近な製品を作る「BtoCメーカー」

BtoCメーカーは、一般消費者向けに製品を提供する電子機器メーカーです。代表的な製品には、家電製品、スマートフォン、パソコン、周辺機器などがあります。

消費者の使いやすさやデザイン、価格競争力が重視されるため、マーケティング部門や営業部門と連携しながら製品開発が進められる点が特徴です。自分が関わった製品を実際に利用者の手元で目にすることができるため、仕事の成果を実感しやすい分野です。

産業を支える「BtoBメーカー」

BtoBメーカーは、企業や工場向けに電子部品や装置、システムを提供するメーカーです。電子部品、半導体製造装置、工作機械、制御機器などがおもな製品にあたります。

一般消費者への知名度は高くないものの、特定分野で高い技術力や世界的なシェアをもつ企業も多く、収益性や年収水準が比較的高い傾向があります。顧客ごとの仕様に合わせたカスタマイズや長期的な取引が多く、技術力と信頼関係が重視される点が特徴です。

職種別｜電子機器メーカーの仕事内容

ここでは、電子機器メーカーの仕事内容を、

・研究開発職

・ハードウェア設計開発職

・ソフトウェア設計開発職

・生産技術・プロセス開発職

・品質保証・品質管理職

・営業・セールスエンジニア（技術営業）職

の職種別に紹介します。

開発・研究職

科学技術研究調査における定義によれば、研究は、基礎研究、応用研究、開発研究の三つに分類されます。電子機器メーカーの研究職もこの分類と同様、基礎研究、応用研究、開発研究に分けられます。このうち前二者が研究職、開発研究が開発職の仕事に該当します。それぞれの研究内容は以下の通りです。

【基礎研究】

直接、用途や応用などを考慮することなく、仮説・理論を形成する目的や新しい知識を獲得する目的で行われる研究です。電子機器メーカーの場合、具体的には現在、存在していない技術について研究します。

【応用研究】

基礎研究で発見された成果を実用化したり、既存の技術の新たな応用方法を模索したりするための研究をします。具体的には技術の新製品への活用方法の研究です。

【開発研究】

応用研究で得られた成果を実際の製品設計に落とし込み、新製品の開発や、既存製品の改良のための研究を行います。研究開発職のなかでは最も製品や市場に近い立場での仕事です。

研究開発職は、電子機器メーカーが自社の商品力を高めるための重要な役割を担っています。最新技術を活用して、使い勝手のよい製品を生産できるようになるのか否かは、企業の成長と発展を大きく左右します。研究開発職には専門知識や高い技術力だけでなく、強い探究心や粘り強さなども求められます。企業を支える重要なバックボーンとして活躍できる職種のひとつです。

参照元：資料3-2　戦略的な基礎研究に関する現状整理：文部科学省

ハードウェア設計開発職

ハードウェア設計開発職は、電子機器の回路や機構、筐体など、物理的な構造を設計する職種です。

回路設計、基板設計、機械設計、素材選定などを担当し、製品の性能・安全性・量産性を考慮しながら設計を行います。

設計段階では、試作や評価を繰り返し、不具合や改善点を洗い出しながら完成度を高めていきます。製造部門や品質保証部門と連携し、量産時の課題を事前に解消することも大切な役割です。

電子機器の信頼性や耐久性を左右するため、正確さと論理的な思考力が重視されます。

ソフトウェア設計開発職

ソフトウェア設計開発職は、電子機器を制御するプログラムやシステムの開発を担当します。

組み込みソフトウェアや制御ソフトウェア、近年ではAIを活用した処理やデータ分析なども業務範囲に含まれます。

電子機器メーカーのソフトウェア設計開発は、ハードウェアと密接に連動している点が特徴です。限られたリソースのなかで安定した動作を実現する必要があり、プログラミングスキルに加えて、ハードウェアへの理解も求められます。

また、製品の正確な作動と安全性を高める役割でもあり、人材不足の傾向から需要が高まっている職種です。

生産技術・プロセス開発職

生産技術職・プロセス開発職のおもな仕事内容としては、

・製品の生産工程の設計や改善

・生産設備の管理・メンテナンス

などがあります。

研究開発職の仕事によって仕様が確定した製品を、いかに効率よく、大量に、高品質で生産できるかを検討し、生産データの解析やラインの見直しなどを行ったうえで、生産工程を設計したり、改良したりします。

研究開発職の使命が市場競争力のある、製造可能な製品の仕様を決定することであるとすれば、生産技術・プロセス開発職の使命は製造部門の中心的役割として、製品の品質向上や生産性の向上に取り組むことです。

既存の生産ラインだけでは不足している場合は、上述した通り、製品に応じた生産工程を自ら開発するほか、外部最新機器の選定・導入を提案・実行することもあります。

電子機器メーカーの生産技術・プロセス開発職は、これらの仕事によって自社の生産性の向上を図る職種であり、そのほかにも現場との調整や経営層への製品改良提案といった調整役としての機能も期待されています。

品質保証・品質管理職

品質保証・品質管理職のおもな仕事内容は文字通り、製品の検査や品質改善などを行って、自社製品の品質を管理することです。

製品の品質は高く維持されているか、安全性は確保できているか、といったことは、電子機器メーカーとしての社会的信頼を形成する重要な要素です。

例えば不具合により、製品のリコールが発生する場合、自社の損益に大きなマイナスインパクトを与えるだけでなく、社会からの信用・信頼も大きく毀損してしまいます。

こうした事態を引き起こさないように、規格に沿った製品であるかを検査し、仮に不良品が発生したとすると、原因調査や改善策の策定を行って、自社製品の品質を維持することが品質保証・品質管理職の仕事です。

研究開発職や生産技術・プロセス開発職などに比べると、改善提案力などがより重視される職種です。生産現場や生産技術などのほかの部署と連携する場面も多く、コミュニケーション能力も求められます。

営業・セールスエンジニア（技術営業）職

電子機器メーカーの職種のなかでも、多くの人が最もイメージしやすいのが営業職・セールスエンジニア（技術営業）職です。

おもな仕事は、自社製品を顧客に提案し、販売することです。

ひと口に顧客といっても、取り扱う製品によってさまざまです。

営業対象は一般消費者だけでなく、官公庁や法人、企業や工場、家電量販店なども顧客となります。

営業活動では、顧客のニーズを把握し、自社製品の特徴やメリットを効果的に提案して、最終的に売上につなげることが重要です。

例えば、家電量販店が営業先の場合には、一般消費者に対して自社製品を魅力的に宣伝するための売り場づくりなどを提案し、より多くの製品を販売してもらえるよう働きかけます。

法人向け製品を扱う場合には、セールスエンジニアとして、顧客の製品導入を技術面からサポートする役割も担います。顧客の使用環境や要件を確認したうえで製品仕様を説明し、必要に応じて開発部門と連携しながら導入方法や仕様調整を行うこともあります。導入後の技術的な問い合わせ対応や、追加提案を行うケースも少なくありません。

国内で販売を行っている電子機器メーカーでは、AIやIoT、省エネなどといった新しい技術を搭載した製品を続々と市場に投入しているため、営業・セールスエンジニア（技術営業）職にも、最新技術に関する知識や提案力が求められます。

もちろんコミュニケーション能力や、社会の動向に敏感に反応する能力なども必要です。

電子機器メーカーで働くメリット

上述した仕事内容と一部重なる部分もありますが、電子機器メーカーで働くメリットとしては、以下のような点が挙げられます。

・専門知識やスキルが身につく

・IoTやAIなどの新しい技術に関わる業務経験を積める

・福利厚生に力を入れている企業も多い

・研修制度を通じてスキルアップを図れる

・「作った製品が世界中で使われる」という達成感がある

専門知識やスキルが身につく

これまでに見てきたように、電子機器メーカーでは多くの職種で専門的な知識やスキルが求められ、日常の業務を通じて、これらを身につけられる点が大きなメリットのひとつです。

電子機器メーカーの業務のなかには、法令上、特定の資格が求められるものもあります。例えば、電気主任技術者や電気工事士などの国家資格は、業務独占資格（保有者のみが独占的に当該業務に携われる国家資格）であり、保有していることで専門性を示す材料になります。

また、電子機器組立技能士などの資格は、実務に直結する技能や知識を客観的に証明できる点で評価されるケースがあります。必要とされる資格やスキルは事業内容や職種によって異なりますが、資格取得の過程で専門知識や技術力が身につくことは大きな強みです。

こうした資格取得や実務経験を積み重ねることで、業務の幅が広がり、キャリアアップにつながる可能性も高まります。電子機器メーカーでは先進技術に触れる機会も多く、日々の仕事を通じて専門性を高めていける環境が整っています。

IoT/AIなどの業務経験を積める

近年の電子機器メーカーでは、IoTやAIといった技術を製品や製造プロセスに取り入れる動きが進んでいます。

製造設備の稼働状況を可視化したり、データを活用して品質改善や効率化を図ったりする取り組みが一般化しつつあります。

こうした環境で働くことで、IoTやAIを活用した業務経験が積める可能性があります。これらの技術は今後も需要の拡大が見込まれており、実務を通じて関わることは自身のスキルアップや市場価値の向上につながります。

福利厚生に力を入れている企業も多い

すべての電子機器メーカーに当てはまるわけではありませんが、特に長い歴史をもつメーカーや大手企業を中心に、福利厚生に力を入れている企業も多く見られます。従業員満足度を高め、人材の定着を図ることを目的に、働く環境の整備を重視する企業が増えています。

福利厚生には、健康保険や雇用保険、厚生年金保険など、法律で実施が義務づけられている「法定福利厚生」と、企業が任意で導入する「法定外福利厚生」があります。ここで注目すべきは、後者の法定外福利厚生です。

電子機器メーカーのなかには、住宅手当や家族手当をはじめ、生活を支える制度が手厚くされている企業もあります。近年では、フレックスタイム制や在宅勤務、一部リモートワーク、短時間勤務制度など、働き方改革を進める企業も増えており、ライフイベントと仕事を両立しやすい環境づくりが進んでいます。

福利厚生の充実は、既存従業員の定着だけでなく、新たな人材の確保にもつながる要素です。長期的に安定して働きたい人にとって、福利厚生の充実度は大きな判断材料のひとつです。

研修制度でスキルアップできる

電子機器メーカーのなかには、社員の成長を支援するために研修制度を充実させている企業もあります。入社時の研修に加え、業務内容やキャリア段階に応じた教育を受けることで、継続的にスキルアップを図ることができます。

例えば、新入社員向けの基礎研修では、電気・電子の基礎知識や安全教育、ものづくりの基本的な考え方などを学ぶケースがあります。その後も、専門分野ごとの技術研修や、品質管理に関する研修、マネジメントやリーダーシップをテーマとした研修が用意されていることもあります。

こうした研修制度を活用することで、実務と並行しながら知識やスキルを体系的に身につけることができ、自身の専門性を高めていくことが可能です。

「作った製品が世界中で使われる」という達成感がある

電子機器メーカーでは、家電製品やスマートフォン、パソコンなど、生活者の手に直接届く最終製品や、それらを支える部品・装置の製造に携わります。こうした製品は国内にとどまらず、世界各国で利用されるケースも多くあります。

BtoC向け製品の場合、自分が関わった製品を日常生活のなかで目にする機会が多く、利用者の反応をダイレクトに感じられる点が特徴です。一方、BtoB向け製品では、産業機器や社会インフラを支える役割を担うことが多く、表に出にくい分野であっても、社会を下支えしている実感を得られます。

また、海外展開を行っている電子機器メーカーでは、グローバルなプロジェクトに携わる機会もあります。自分が携わった製品や技術が世界中で使われていると実感できることは、大きなやりがいや達成感につながります。

電子機器メーカーに転職する際の注意点

電子機器メーカーへの転職を検討する際は、業務内容だけでなく、企業の体制や働き方についても事前に理解しておくことが重要です。すべての電子機器メーカーに当てはまるわけではありませんが、メーカー特有の注意点もあります。

特に長い歴史をもつ大手メーカーの場合、社内の体制が従来型のまま残っているケースも見られます。

例えば、社内手続きが十分に電子化されていなかったり、会議や承認プロセスに時間を要したりすることがあります。裁量の範囲が限られ、意思決定に時間がかかる点は、事前に把握しておきたいポイントです。

また、製品開発に関わる職種では、新製品の立ち上げや量産前など、時期によって業務が集中することがあります。繁忙期と比較的落ち着いた時期の差が生じやすい点も、メーカーならではの特徴です。

電子機器メーカーでは、安全規格や品質基準、技術仕様など、業務に必要な知識が多岐にわたります。日々の業務と並行して学習を続ける必要があり、継続的なインプットが求められる点には注意が必要です。

さらに、大手メーカーではジョブローテーション制度を採用している場合もあり、必ずしも希望する部門に最初から配属されるとは限りません。幅広い経験が積める一方で、特定分野で専門性を高めたい人は、自身のキャリアの方向性を意識しておくことが大切です。

加えて、電子機器メーカーは国内だけでなく海外展開を行っていることも多く、転勤や海外赴任を命じられる可能性があります。勤務地や働き方に制約がある場合は、事前に確認しておくことが大切です。

転職を成功させるためには、業務内容だけでなく、職場の働き方や残業の実態、開発体制なども含めて情報収集を行い、自身の希望と合っているかを見極めることが欠かせません。

電子機器メーカーへの転職で活かせるスキル

電気や電子などに関する知識・技術力

電気製品や電子製品を製造しているという特性から、電子機器メーカーへの転職を希望する場合には、電気や電子に関する知識・技術力は重要な要素となります。

「専門知識やスキルが身につく」の項でも触れた通り、一部の業務については、資格を保有していなければ担当できないものもあります。電気主任技術者などの資格を取得していれば、専門性を示す材料として転職活動におけるアピールポイントになります。

特に、電子部品の設計や研究開発に携わるポジションを希望する場合、電気・電子分野に加えて、情報系の基礎知識も求められるケースが多くあります。回路や制御の基礎を理解していなければ、業務を円滑に進めることは難しくなります。

また、電子機器を取り巻く技術は日々進化しており、製品開発の現場では新しい技術や規格への対応が求められます。基礎知識をしっかりと身につけたうえで、継続的に最新の技術情報をキャッチアップしていく姿勢が大切です。

最新技術・情報の収集力

電子機器メーカーに限ったことではありませんが、製品を製造・販売するメーカーでは、社会の動向や顧客ニーズを把握し、新製品の開発や改良に反映させることが大切です。どれほど先端的な技術を取り入れても、ニーズに合わなければ製品としての価値は高まりません。そこで、社会の動きに敏感で、ユーザーのニーズが収集できる力は強みとなります。

電子機器分野では技術の進化が早く、IoTやAI、省エネルギー技術など、新しい技術が次々と登場しています。直前の項目でも述べたように技術動向への関心をもち、それを収集する力もメーカーで働くうえで欠かせません。

最新技術や業界トレンドに関心をもち、日頃から情報収集を続けられる人は、製品開発や業務改善といった活躍の場が広がります。その結果、専門性が高まり、エンジニアとしての市場価値向上にもつながっていきます。

語学力

電子機器メーカーのなかには、国内市場だけでなく、海外展開を行っている企業も多くあります。こうした企業への転職を検討している場合、語学力は評価されやすいスキルのひとつです。

特にBtoBメーカーでは、海外の顧客や現地工場、取引先とのやり取りが日常的に発生するケースもあります。そのため、会議やメールでのコミュニケーションだけでなく、仕様調整や技術的な確認を行う場面でも語学力が求められます。

また、業務では英語で書かれた仕様書や技術資料、マニュアルを読む機会も少なくありません。必ずしも高度な会話力が必要になるとは限りませんが、技術文書を正確に読み取り、内容を理解できる英語読解力があると、業務を円滑に進めやすくなります。

語学力を客観的に示す指標として、TOEICなどのスコアが活用できる場合もあります。特に海外部門やグローバル案件に関わるポジションでは、一定のスコアを評価基準のひとつとしている企業もあります。

英語をはじめとする語学力は、海外の最新技術や市場動向を把握するうえでも役立ちます。グローバルな環境で活躍したい人にとって、語学力は大きな強みとなります。

コミュニケーション能力

製品を製造するメーカーでは、ほぼすべての部署において、他部門や社外の関係者との密なコミュニケーションが求められます。電子機器メーカーでも、開発、生産、品質など複数の部署が連携しながら、ものづくりを進めていきます。

例えば、製造現場との調整や上層部への提案など、円滑に業務を進めるためには、状況を正しく伝え、相手の意図を理解する力が欠かせません。営業職・セールスエンジニア（技術営業）職においては、商談の場面だけでなく、顧客の要望や課題を社内に共有し、新製品や改良につなげる役割も担います。

近年は、専門的な内容をわかりやすく言語化し、関係者と認識をすり合わせる力を重視する企業も増えています。技術的な背景や課題を的確に説明し、部門間の調整を行える人材は、職種を問わず評価されやすい傾向にあります。

どの職種でも、聞く力・伝える力・先の展開を読む力は重視されるスキルであり、人と円滑に仕事ができる人材や、チームワーク重視で仕事を進められる人材は重宝されます。

ものづくりのスキル

電子機器メーカーは、製品や部品を製造する企業であるため、ものづくりに関心がある人や、スキルをもっている人に向いていると言えるでしょう。

実際の現場では、試作を行い、評価や検証を重ねながら、改善を繰り返して製品の完成度を高めていきます。こうした試作・評価・改善のサイクルを回した経験は、開発職だけでなく、生産技術や品質管理など、さまざまな職種で活かすことができます。

また、製品や工程のなかにある課題を見つけ出し、改善策を考える力も大切です。課題発見力や改善思考をもち、継続的によりよいものづくりを目指せる人は、電子機器メーカーの現場で評価される傾向にあります。

また上述のように、電子機器メーカーで製造された製品が世界中で使用されることは多いため、その様子を見ることでやりがいを感じる人にとっても、電子機器メーカーは特に適した職場です。

電子機器メーカーの仕事についてのよくある質問

Q.電子機器メーカーのソフトウェアエンジニアと、IT業界のエンジニアのどちらがよいでしょうか

どちらがよいかは、「何を作りたいか」によって異なります。

Webサービスやスマートフォンアプリなど、ソフトウェア単体の開発に携わりたい場合は、IT業界のエンジニアが向いています。

一方で、電子機器メーカーのソフトウェアエンジニアは、ハードウェアと連動したシステムの開発に関わる点が特徴です。例えば、自動運転車、ドローン、ロボット、産業用機器など、実際の機器を制御する組み込みソフトウェアや制御システムを担当します。

「モノが動く仕組みを作りたい」「ハードウェアと一体になったシステム開発に興味がある」という人には、電子機器メーカー（組み込みエンジニア）の仕事が適しています。

Q.転職にあたって有利になる資格はありますか？

電子機器メーカーへの転職にあたって、資格は必須ではありませんが、保有していると評価されやすいものはあります。特に職種や担当業務によっては、専門性を示す材料としてプラスに働くことがあります。

例えば、上述の電気工事士や電気主任技術者といった国家資格は、電気設備や製造現場に関わる職種で評価されやすい資格です。また、ソフトウェアやシステムに関わる職種では、基本情報技術者などのIT系資格が、基礎知識を有している証明として参考にされるケースもあります。

資格の有無だけで転職の成否が決まるわけではありませんが、実務経験とあわせて保有資格を整理しておくことで、自身の強みをわかりやすく伝えやすくなります。

電子機器メーカーの転職成功事例

【転職成功事例】

＜派遣での家電回路評価から、自動車部品メーカーの回路エンジニアへ＞

28歳・派遣1社経験

現年収420万円→550万円へ年収アップ

派遣社員として家電製品の回路評価業務を経験されていた方です。

自動車部品メーカーの回路エンジニアとして正社員に採用となりました。

年収は約130万円アップし、設計・開発に近いポジションでキャリアアップを実現されています。

エージェントからのアドバイス

現在、電子機器メーカーの採用市場は非常に活発です。自動車のEV化・自動化・電装化の進展に加え、国策による防衛・宇宙領域の拡大、また医療業界の底堅いニーズを背景に、幅広い業界で採用意欲が高まっています。特に開発領域の求人が多く、電気系・ソフト系エンジニアのニーズは非常に強い状況です。

採用要件にも変化が見られます。機械系では電子製品の開発経験や高信頼性商材の開発経験が重視され、電気回路系では採用難航を背景に、院卒に限らず、大卒相当の電気・電子の基礎知識を有する人材まで採用対象が広がっています。ソフト系ではC言語経験必須の傾向は変わらないものの、プロジェクト推進力やアーキテクト寄りの役割を担えるかが重要視されています。

評価されやすい人材像として、センサーを伴う製品開発技術を有している方が高く評価される傾向にあります。また、技術力だけでなく、開発に必要な探求心や論理的思考力、各部門や顧客とのすり合わせを行うためのコミュニケーション力、協調性といった人物面も重要なポイントです。近年は大手企業による大量採用の影響で育成に時間がかかるケースも増えており、主体性を持って自走できる方が求められる傾向が強まっています。

転職事例を見ると、自動車から防衛、自動車から医療、医療から防衛といった高信頼性商材間の転職成功例は豊富です。特に電気系開発者で、電源周りや高周波などの経験を有している方は、業界を問わず選択肢が広がります。デジタル系の方でも、センサー周りの知見があれば業界問わず転職のチャンスがあります

全体的な傾向として、プロジェクト管理業務のみではなく、ご自身で手を動かして開発を経験していることが重視されています。機械系の方は電気・ソフトとのすり合わせを意識した開発経験を、電気系の方は最先端の技術搭載(AI、IoT、エッジデバイス、センシング)の経験を、ソフト系の方はアーキテクト開発へのスキル拡張を意識することが、次のキャリアにつながっていくでしょう。