【茨城】研究開発職(CN・サーキュラーエコノミー視点での新製品開発) ※旭化成建材配属

職種

製品開発／研究開発(化学)

勤務地

茨城県猿島郡境町西泉田1443-3

年収

500万～1,060万円

仕事内容

カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーを実現する新規断熱材の開発、および既存製品の改良をお任せいたします。
※旭化成建材社に配属されての勤務となります。

【具体的には】
■担当テーマの技術調査、およびニーズの収集（必要に応じた自社・他社・大学関係者等との議論、オープンイノベーションの活用、展示会・セミナーへの参加など）
■ラボ実験検証（樹脂合成、発泡成形検証、樹脂及び発泡製品の分析・評価、特許出願等）
■パイロット検証や工場試作（※必要性は研究開発テーマ内容によります）
■所属グループ内ミーティング、部署内成果報告会、事業部内報告会等での報告・議論
■関連部署との方向性議論、方針決定
＜補足＞
■各メンバーが新規断熱材開発（または既存断熱材の改善）に関する革新技術テーマを担当します。※1名あたり2つ程度のテーマを担当することが多くなっております。
■DX（MI：マテリアルインフォマティックス）も必要に応じて活用いただきます。
■部署としてリモートワーク（在宅勤務）も積極的に活用しています。ある程度業務に慣れていただいた後は、自身で出勤／在宅をコントロールしていただくことができます。
■出張もありますが、頻度はそれほど多くありません。日帰り～1泊程度が大半となりますです。

【仕事の魅力・やりがい】
工場の敷地内に実験場・パイロットプラント等を有し、既存製品の改良を行いつつも、幅広く断熱材全般の研究開発を行っております。自らの手で新商品を作り出せる機会も有しています。配属先部署は活気があり風通しも良く、メンバー同士の意見交換も盛んに行われています。
ぜひ一緒に「昨日までなかった技術」を作り上げていきませんか？

【キャリアパスイメージ】
▼1～3年後
最初は、既存製品の技術を学んでいただき、熱硬化性樹脂や発泡体の特徴や発泡の原理等の基礎を習得してください。これらをベースに、次のステップとして自身の研究開発テーマに向き合っていただき、新技術確立や新規材料開発に注力してください。
▼3～5年後
複数の研究開発テーマを包括的に担当いただくとともに、メンバーをリードしつつ成果の導出を目指していただくことを期待しています。

【取扱商材】
■ネオマフォーム
素材が強く、燃えにくいフェノール樹脂を使用した断熱材です。他の断熱材と比較しても圧倒的な断熱性能を誇ります。
＜参考URL＞
https://www.asahikasei-kenzai.com/akk/insulation/neoma/about/

【募集背景】
配属先部署では高機能断熱材をはじめ断熱材全般に関する研究開発を行っています。特に、カーボンニュートラル／サーキュラーエコノミーの視点にて、既存製品の改良（更なる機能向上）と、新視点での「新規断熱材の開発」に取り組んでいます。未来を見据えた価値ある技術の確立を目指して、研究開発体制の一層の強化を図るため新しい仲間を募集します。

【給与イメージ】
総合職：269960円以上
25歳標準　月給：283000円　年収：4930000円
30歳標準　月給：370000円　年収：6450000円
35歳標準　月給：446000円　年収：7780000円
40歳標準　月給：594000円　年収：10610000円
※上記金額は手当・残業代を含みません。
※経歴を考慮し当社規程により優遇します。詳しくは選考過程でご案内致します。

【従事すべき業務の変更の範囲】
会社が定める業務

応募条件

【必須】
■化学または高分子系の開発業務の経験をお持ちの方(目安：3年以上)
■樹脂合成や重合などの知見をお持ちの方
※出身業界は問いません。大学院などで有機化学・高分子・化学工学などを専攻していた社員がほとんどで、建材に関する知見は特に必要とはしません。

【歓迎】
■英語力(論文の読解力)
■危険物取扱者(甲種または乙種)、高圧ガス製造保安責任者(甲種または乙種：いずれも化学もしくは機械)などの資格をお持ちの方
※業務と並行しての資格取得も目指すことが出来ます。

【求める人物像】
■好奇心旺盛で、チャレンジ志向の強い前向きな方
■コミュニケーション力があり、周りを巻き込める方

休日休暇

週休2日制、祝日、年末年始、年次有給休暇、特別休暇（忌引や結婚等）、家族看護休暇など

年間休日数

121日

就業時間

08:00～16:45

企業概要

【旭化成グループの理念】
“いのち” と “くらし” を想い続ける。一世紀前から変わらない旭化成の理念。

【事業内容】
旭化成グループは「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3領域で事業を展開。
＜マテリアル領域＞
用途：化成品、自動車、家電・IT、環境・エネルギー、繊維、消費財、農業、ロボット、建築・土木、ヘルスケア
■エレクトロニクス　※電子部品は旭化成エレクトロニクスで製造・販売を行っています。
■カーインテリア
■エナジー＆インフラ　※膜・セパレーション技術はライフサイエンス事業でも活用しています。
■コンフォートライフ
■パフォーマンスケミカル
■エッセンシャルケミカル
＜住宅領域＞
■住宅事業
・建築請負事業（戸建・集合）　※ヘーベルハウス、ヘーベルメゾン
・不動産関連事業　※アトラス、ヘーベルハウス
・リフォーム事業
・海外事業
■建材事業
・軽量気泡コンクリート（ALC）
・杭基礎
・断熱材
・構造資材
＜ヘルスケア領域＞
■医薬事業
・医療用医薬品
■ライフサイエンス事業
・バイオプロセス事業
・血液透析事業、アフェレシス事業、自己血関連事業　※25年4月に旭化成メディカル社に事業継承。
■クリティカルケア事業
・着用型自動除細動器
・除細動器
・体温管理システム
・ITソリューションシステム

【旭化成の歴史】
1922　旭絹織を設立
1923　日窒肥料が延岡で合成アンモニアの製造を開始
1924　旭絹織がレーヨンの製造を開始
1931　延岡アンモニア絹絲設立：アンモニア、硝酸等化成品を製造販売
1933　延岡アンモニア絹絲は日本ベンベルグ絹絲、旭絹織を合併し、社名を旭ベンベルグ絹絲と改称
1935　グルタミン酸ソーダを製造開始、食品事業へ進出
1943　旭ベンベルグ絹絲は、日本窒素火薬を合併し、社名を日窒化学工業と改称
1946　日窒化学工業は社名を旭化成工業と改称
1949　東京、大阪および名古屋の各証券取引所の市場第一部に株式を上場
1952　米国ダウ・ケミカル社と合弁で旭ダウ株式会社設立、川崎地区へ進出
1957　旭ダウ、ポリスチレン製造開始、合成樹脂事業へ進出
1959　富士でアクリル繊維「カシミロン」の本格製造開始、合成繊維事業へ本格展開
1960　「サランラップ」を販売開始、樹脂製品事業へ進出
1967　松戸で軽量気泡コンクリート「ヘーベル」の製造開始、建材事業へ本格進出
1969　山陽石油化学設立、石油化学事業へ本格進出
1971　旭シュエーベル設立、エレクトロニクス事業へ参入
1972　水島で山陽エチレンによる年産35万トンのエチレンセンターが完成
1974　旭メディカル（現：旭化成メディカル）設立、人工腎臓の生産開始、医療事業へ進出
1976　旭化成テキスタイル設立、テキスタイル事業の強化
　　　 旭化成建材設立
　　　 分譲マンション「サンシティ」（東京都板橋区）を発売開始、土地開発事業へ参入
1978　経口制ガン剤「サンフラール」を販売開始
1980　宮崎電子株式会社（現、旭化成電子株式会社）設立、ホール素子事業へ進出
1982　旭ダウ株式会社を合併、合成樹脂事業を強化
1983　旭マイクロシステム株式会社設立、LSI事業へ本格展開
1992　東洋醸造株式会社と合併、医薬・医療事業を強化、酒類事業へ進出
1994　株式会社旭化成テキスタイルを合併、繊維事業を強化
1999　食品事業を日本たばこ産業株式会社へ譲渡
2000　新日鐵化学株式会社より欧米コンパウンド樹脂生産子会社を譲受し、欧米における生産拠点を確保
2001　旭化成工業株式会社から、旭化成株式会社へ社名変更
2002　焼酎および低アルコール飲料事業をアサヒビール株式会社およびニッカウヰスキー株式会社へ譲渡
2003　清酒・合成酒関連事業をオエノンホールディングス株式会社へ譲渡 分社・持株会社制へ移行
2007　旭化成ケミカルズ株式会社が旭化成ライフ&リビング株式会社を吸収合併
2008　旭化成ファーマ株式会社の子会社であった、旭化成クラレメディカル株式会社、旭化成メディカル株式会社を当社が直接出資する事業会社に再編
2009　旭化成ケミカルズ株式会社、旭化成エレクトロニクス株式会社、および当社のエレクトロケミカル関連事業を、旭化成イーマテリアルズ株式会社に吸収分割により継承
2011　旭化成グループ理念・ビジョン・バリュー・スローガンを制定
2012　旭化成メディカル株式会社が旭化成クラレメディカル株式会社を吸収合併
2014　本店の所在地を大阪（大阪市北区）から東京（東京都千代田区）に移転
2015　米国ポリポア・インターナショナル社を買収および連結子会社化
2016　旭化成ケミカルズ株式会社水島製造所のエチレンセンターを停止。三菱ケミカル旭化成エチレン株式会社において、エチレンセンターの共同運営を開始
　　　旭化成株式会社が旭化成ケミカルズ株式会社、旭化成せんい株式会社、および旭化成イーマテリアルズ株式会社を吸収合併し、事業持株会社へ移行
2018　米国セージ・オートモーティブ・インテリアーズ社を買収および連結子会社化

従業員数

50,352人